米国で正統派経済学と真っ向から対立する理論が登場して脚光を浴びていると話題になっています。日本でも知られるクルーグマン氏やサマーズ氏は、現代貨幣理論をブードゥー経済学であると、批判しています。しかしながら、そもそも経済学が前提としている「経済人」なる定義が果たして現実的なものなのか疑問であり、その上に構築された経済学の体系が、根本から問われることにもなりかねない。
１．自国通貨を持つ政府は、財政的な予算制約に直面することはない。
２．全ての経済（及び政府）は、生産と需要について実物的あるいは環境的な限界がある。
３．政府の赤字は、その他の経済主体の黒字である。
